東京 インプラントより便利な事が多くなりました

私は、この「リテール」の概念を日本のタイヤ業界に定着させたかった。
そして、メーカー自体に「リテール」の概念が普及すればかなりの変革ができると期待したのである。 「リテール」という言葉を定着させその概念を社内に浸透させるためには、目に見える形にした方がよいことは自明の理だ。
そこで、「リテール開発部」という部署を新設してもしている。 「リテール開発部」が手がけたもっとも大きな仕事は、1991年からスタートしたＴ館の店舗展開だ。

そのショップコンセプトは、文字どおり「タイヤを売る店」。 説明しなくても直接的で強力なインパクトをもっている。
前述のとおり、Ｃはヤング・マニアをターゲットとしてスタートしたため、タイヤやホイール以外にカーステレオなど他のカー用品の販売にも注力していた。 それに対し、Ｔ館は一般層をターゲットに当て、タイヤを主力商品として設定したのである。
タイヤの倉庫とも呼べるその店舗ではあらゆるタイヤがラインナップとして揃えられ、即座に購入できることを大きな特徴とした。 開発時の市場環境「Ｔ館」開発を図ったときの市場環境は、次のような状況だった。
・メーカー系販売店の整備が進む・大型店店舗が増加・外資の国内市場参入が強化される・専門店や量販店の伸長が進むこうした要素が絡み合い、チェーン対抗戦やグループ対抗戦が激化していた。 市場環境からのニーズ市場環境の変化により、Ｂは以下のチャネル開発の必要があった。
・マイチャネル網の整備と強化・サービスステーション（ガソリンスタンド）など兼業チャネルの構造的な落ち込みをカバーする量販チャネルの開発・主流になると予想される「店舗の大型化」傾向に対応する店舗開発・オートショップグループに市場を席巻されないための量販型マイチャネルの開発。 開発のポイントに挙げたチャネルを開発するためにＢがポイントとしてピックアップしたのは、次の2点である。
〈１〉ブランド無関心層が望む店づくり望むポイントは、「道路から入りやすい」「在庫が多く、すぐ装着できる」「店の知識が豊富で、説明が上手」「いつもセールを開いている」の4点。 つまり、技術力・専門店としての信頼感と在庫量の多さ、入りやすさを基本的に欠かせない条件として掲げたのである。
〈２〉ロードサイド店舗として時流に適応させるため、従来以上の大型店舗であること③Ｂのチャネル対応策②に挙げたＢニーズをクリアするため、我々は3つの対応策をたてた。

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